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この者に天のご加護を・・・

失われたもの、失われ行くものの記録

「パンデミック」




「毒を以て毒を制する」
古来から存在する諺だが、薬の基礎原理で有り、また「ワクチン」の原理である。

ワクチンはそれまで人体で形成されていない病原菌、ウィルスの抗体を形成させる為、毒性を弱めた病原菌、ウィルスを接種し、これに拠って体内に抗体を形成させ、病原菌、ウィルスに対する抵抗力を獲得する予防治療法だが、これ以外にも病原体から生成された抗体のみを接種して短期、限定された抗体組織を形成させる方法が有る。

毒性を弱体化させた病原体を接種する方法を「生ワクチン」、生成抗体を接種する方法を「不活化ワクチン」と定義しているが例を取れば、初期の天然痘ワクチンなどは「生ワクチン」であり、現在多くの国家で使われているインフルエンザワクチンなどは「不活化ワクチン」に分類される。

「生ワクチン」の効用性は病原体そのものを接種して抗体を形成させる為、効力は抜群で1度体内に抗体が記録されると、次からその病原に対して確実に抵抗力を発揮する点にある。
ただし、弱体化されたとは言え、病原体だから接種される被検体の体調如何に拠っては、病原体の症状にを発症してしまう可能性は0ではない。
分かり易く言えば副作用の可能性が有ると言う事だ。

これに対して「不活化ワクチン」は病原体から抗体を形成させ、抗体のみを接種するため、完全に体内抗体が記録されない。
ワクチンの効果は短期間であり、しかも抗体そのものは持続性が無い、その半面病原体の症状を発症する副作用が無い。
高齢者や乳幼児など体力のない被検体に適していて、現在世界中でワクチンと呼ばれるものの多くは、副作用に対する安全上の観点から、「不活化ワクチン」となっている。

これがワクチンをめぐる被検体生物と病原体のミクロ的な関係だが、同様の原理はマクロ、人類や生物種と言うスケールでも存在し、それを「免疫力」と定義する事もできる。
抗体は病原体が無ければ形成されず、人類は長い年月、多くの命を犠牲にして免疫力を獲得して来た経緯がある。

こうした免疫力、抗体の基礎抵抗力向上に寄与した側面を持つのが、感染発症後の症状が比較的軽い病原体の存在であり、こうした病原菌やウィルスに感染し、自然抗体を獲得してきた生物は、これらの複合抗体に拠って、基礎抵抗力、抗体の底上げを経験してきたのである。

この意味では病原体感染こそが、その感染症を制する自然抗体形成に繋がる側面を持っていて、近年の先進国と呼ばれる国家群の思想は、病原体に感染しない事を正しい道と考えてきた経緯が存在するが、これは将来人類が得られるべき抗体も阻止したと言えるのである。

為に現存する地球人類の抗体、免疫力は非常に脆弱化しているのであり、この上感染発症しても死亡、後遺症障害までに発展しない病原体まで阻止しようとすれば、将来得るべき免疫力を放棄しているに等しく、人類と言うスケールの時間経過で、生物と言う観点からの視点も考慮する必要が有る。

コロナウィルスは比較的大きなウィルスだが、これの完全阻止は不可能である。
空気中の水蒸気を完全防御するようなものであり、これを国境封鎖や地域封鎖で阻止する考え方が既にナンセンスだ。

症状は程度の軽い風邪ぐらいのものなら感染して抗体を獲得する方が解決は早くなる。
また生物学的な見地からすると、弱体化した者は死滅が必定であり、程度の軽い感染症で死亡する場合は、未来が今に来ただけと言う現実的部分が存在し、これに拍車をかけているのが地域封鎖である。

感染症ウィルスの場合、限定された地域で閉じ込めようとすると、その地域内のウィルス濃度が上昇する。
この事は感染力や毒性を弱める効果も見込めるが、反面近親相姦に近いまずいウィルス変化も増長させ、とんでもないウィルスを発生させる可能性が有る。

また地域封鎖に拠って流通や一般社会生活が滞り、非常事態になった場合、必要とされる食料や水の確保が困難になり、その地域は一時的に最貧国地域並みの状態になる。
この事がその地域全体の人間の基礎体力を低下させ、感染後の抵抗力は著しく低下して行く結果、その地域の感染後死亡率は破格に大きくなる。

最終的な統計が出るのは数年後かも知れないが、個人的な見解として、コロナウィルスの感染後死亡率は1%に達していない。
どの国家も正確な感染者の数を把握できておらず、地域封鎖に拠って集中した感染後死亡率を見ていると、死亡率は高く見えるだけである。

1つの国で感染後死亡率0・64%でも、これが封鎖された地域では、全体の感染後死亡率が集中する事になり、見た目に死亡率は20%を超えて見えてしまい、その事が全体の死亡率20%なのではないかと言う恐れを生じせしめる。

免疫力の基礎要因にはマインドも大きく関係する。
感染してしまった、隔離された、外に出られない、そう言った現実もまた免疫力低下に繋がる。

若い頃、パンデミックとは感染症そのものの恐ろしさだと考えていたが、今般世界中で吹き荒れるコロナウィルス騒ぎの本質を見れば、それはただ人のパニックだった事を知る事が出来た。

必要以上に恐れおののき、社会生活を停滞させ、人を疑心暗鬼にさせる。
その中を慌てふためいて川に飛び込み、おぼれ死んでいるようにしか見えない。

コロナウィルスの完全阻止は抗体形成の方が遥かに早い。
ウィルスと隔絶された世界が形成されると言う概念は、予め不可能な思想でしかない。
共存しながら、自分が力を落さないように暮らすのが現実的処方箋である。

コロナウィルス程度のものまで恐れて、国際社会の経済活動が制限され、株価が下落し、通貨価値が上下するなど、話にならない。
この程度のものは通常営業が妥当な範囲のものであると、私は思う。

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Youtuber「損失集積寡占利益」



インターネット普及に伴い、民間放送業界の苦戦はもはや決定的な感が出てきているが、ラジオ放送しかなった時代にテレビが出現した時期を考えるなら、一つの普遍的なモジュールに拠って未来を占う事ができそうだ。

政治や戦争のモジュールでは安定期が終わる時、そこには新しい価値観、或いは手法、軍事面では武器の出現に拠って小さな混乱が生じ、その混乱が大きくなって行くと、小さな者が乱立する時期を迎え、ここから小さな者が統合する再編成時期が出現し、それは単純化(数が少なくなって大きくなる)して行くが、長じて専制や独裁が発生し、ここからまた初期の混乱へと向かう循環性を持っている。

これはアリストテレスやプラトンが唱えた政体循環論もまた同じだが、ある種の物理的法則でもある。
Youtubeと言う画像配信システムは、テレビと言う巨大資本専制に対する新しい個人参加の機会を提供したが、大きく動きが緩慢になっていた放送業界は、それまで持っていた利権が個人に分散して行く憂き目を防ぐ事が出来なかった。

この原因は何故かと言うと、ペーパーレスと言う、放送と言う枠より更に大きなシステム変化が発生していた為であり、結果として写真撮影技術は全てスマホとアプリケーションがカバーするに至って、画像に関しても専門性が民衆に開放され、雑誌の売り上げ、テレビ視聴率、報道も全て権威や利権が民衆の個人単位にまで分散されてしまった。

つまり大手のテレビ局も、個人も同じになってしまったのであり、今やYoutuberと言う個人が民衆の直接指示を受け、大手の放送局と拮抗できる時代になった訳である。

これは流通の簡略化とも考える事が出来る。
消費者と物を販売したい企業が広告と言う、間接コンテンツに拠って繋がれていた形式が、この広告すら消費者側が製作できる事になったとも言えるのである。

ただし、Youtubeの現状は極端な民主化であり、権威が個人の単位にまで細かく分散された状態は、不安定でいい加減な状態でもある事から、これから再編成が始まる。
有力youtuberは資本を形成し、それでより多くのコンテンツを取得し、巨大化する方向が1つ。

もう1つは、例えばサラリーマンの平均年収700万円で、23歳から60歳まで働いた場合、生涯に得る総収入は2億5千900万円だから、これを短期に稼いでしまえば良いと言う発想も出てくる。
個人Youtuberの「花の時期」は短い。
せいぜい5年が限度で、実際は3年以上継続して高い年収を得る事は出来ない。

それゆえ巨大化して継続しようと言う形に走るが、元々スピードと視聴回数が重視される中では、制作側は常に民衆の奴隷である。
大きくなっても10年と言う単位で企業として存続できる確率は極めて低い。

また構造的な事を言えば「無限連鎖講」、マルチ商法と同じ構造でもある。
無限連鎖講は物理的な現実的構造でもあるのだが、Youtuber全体の中で1千万円以上の年収を得ている者の割合は、各国民間分析機関に拠って異なるが、アメリカで0・73%、ドイツ0・51、フランス0・33%となっている。

日本の分析機関は0・64%と言う数字を出しているが、これは再生回数から計算されたものであり、収入の面から考えるならおそらくここまでの数字には達していないだろう。
形式として上位3%~4%のyoutuberが総閲覧数の90%を独占しているのであり、現実にはこれ以外のYoutuberは最低賃金をはるかに下回る収入しか、得られていないと言う事だ。

事実アメリカの統計ではYoutuber全体が得た収入を、Youtuberの総数で割ったら、貧困地域の年収にも届いていなかったと言う結果も出ている。
この形態は生物学的には受精卵と精子の関係に同じであり、1個の受精卵に数億の精子が競合し、優秀な1つの精子が選出され、この1個の精子はその他数億の精子がなければ成り立たない。

こう言う形を私は「損失集積寡占利益」と呼んでいるが、他の職種で働けば得られる収入からYoutubeで得られた収入を差し引き、この分をYoutubeと言う可能性に賭けて投資参入し、こうした人間が多く存在する事に拠ってYoutubeと言う媒体が成立する、多くの損失者に拠って僅かな成功者が多くの利益を得る訳である。

もっと分かり易く言えば、「宝くじ」か「博打」を楽しんでいるのと同じであり、この事はウェブライターもそうだが、その他多くのコンピュター関連事業に共通している形態である。

Youtuberは既に寡占が進んできている。
民間放送事業者はこうした中で有力YoutuberのM&Aを進め、3年以内の短期に絞って利益を出し使い捨てる方向が1つ。

もう一つは重くなった体を絞り、現場確認要員を増員し、これに拠って正確な報道と放送を行う事、更には資本が有る内にYoutuberが作れないハイクォリティなコンテンツを制作し、これをYoutubeに動画アップすることに拠って利益とスポンサーを確保する方法だ。

既にYoutubeは混乱の極みを過ぎて、次の道を辿り始めている。
人の事は言えないが、卑しい顔つきのお笑い芸人ばかりの番組を作り、流行だと思ってYoutuberと同じような事をやっているのでは、崩壊の餌食にしかならないだろう。

「コロナウィルス」・2



「1362482」
この数字は何だと思うだろうか・・・。
実は2019年の日本の死者数であり、毎月日本では113540人が死亡していて、毎日3785人が死亡している。

中国の人口は統計数値上14憶人に届いていないが、過去に施行された「一人っ子政策」期間中に出生した、表の統計に乗ってこない第2子、第3子の数が3億人とも言われていて、これを合計すると大体17憶人の人口とも考えられている。

その上で日本の人口に措ける死亡者数の比率で中国の年間死亡者数を考えると、18190000人、毎月1515833人が死亡していて、毎日50000人が死亡している計算だが、現実にはこれより遥かに多いかも知れない。

そして新型コロナウィルスでの死亡者数を考えると、これまでの死者数300人か400人と言う話であり、毎日50000人も死んでいる中、しかもインフルエンザも出てきている事を想定すれば、例え1日に1000人死んでいても国家存亡に関わる話ではないと思う。

統計年度によってはインフルエンザの死者数の方が多いという年も在るだろう。
コロナウィルスとはそう言う程度のものであり、混乱している中で死者の死亡原因がコロナウィルスか、インフルエンザか、あるいはその他かと言う、厳密な特定が為されていない可能性も考えられる。

感染後の致死率1%としても自然減衰率の100倍くらいなのであり、ウィルスは感染力が高まると毒性は薄れると言われているが、その原理は寄生する媒体を減少させない為に自然調整が働く為と言うものだ。

ただ、これは私見だが現実は違うと思う。
この考え方は確率論で、出てきていない確率を含めると異なった結果になると思う。
5回サイコロを振ったら2回5の目が出て、2回が4の目、1回が6だったからと言って、1の目や2の目、3の目が存在しないわけではない。

我々はまだウィルスというサイコロを、それ程多く振れていないから結果のようなものが見えた気になるが、ウィルスの変化は無限に近い。
たまたま今までがそうだからと言って、これから先もそうだとは考えない方が良いだろう。

またウィルスは高温多湿に弱いとする意見も出ているが、この考え方は危険かも知れない。
ウィルスは確かに少し気温が低くて湿度がない、日本の冬のような環境を好むが、その反対の状況に感染阻止力、治療効果がある訳ではない。

科学的な考え方を解りやすく表現するなら、縁結びの神社にお参りして恋愛の成就を祈願する反対の作法をすれば、DV男と別れられると言うものではなく、祈願の作法は同じで、願い事を変えなければならないと言う事に同じだ。

ウィルスを撃退するのは高温多湿ではなく、基本通り体力、免疫力と抵抗力だと言う事を忘れてはならない。

この前の記事ではマスク着用の事を書かなかったが、これには理由があった。
コロナウィルスは比較的大きい部類のウィルスだが、それでも主力が飛沫感染の場合、マスクではこれを防ぐことはできない。
結果から言えばマスク着用は意味がない。
しかし、人間の体は僅かでは有っても精神力の効果も否定できないものを持っている。
気分の問題として、マスクを着用していることで安心感が得られるなら、それもまた力と考えるのも悪くないだろう。

コロナウィルスの表面は油脂の膜で構成されているから、この破壊は比較的容易だ。界面活性作用、石鹸での手洗いは、それを行った部分に関しては間違いなく効果がある。
後はしっかり食事と睡眠を取って、不摂生を慎み、用事がなければ人混みは避け、ストレスの少ない暮らしを送ることだ。

我々は蜂と蟻では、羽を持つ蜂の方が進化しているように考え易いが、実は蟻の方が蜂の進化形である。
強固な社会システムを構築した蟻にとって、羽は邪魔になったのである。

同様の原理でウィルスはもともと生物だったものが、寄生と言う特化能力を増大させた結果、生殖と自分で栄養を取得する能力を放棄した、つまり「生物」で在ることを放棄した、生物の進化形なのである。

カレーライスで言えば、玉ねぎ、ジャガイモ、肉、ニンジンが揃っていて、これがカレー用に調達された、やはり玉ねぎや肉などに紛れ込んで、カレーができたと思ったらシチューになっていたり、或いはそんなつもりではなかったハヤシライスができてしまう、そう言う原理のものなのである。

従って初めから生きていないウィルスを殺すことはできないのであり、どこまで行っても慣れるしか方法がないのである。

「コロナウィルス」



RNAウィルスの1属、「コロナウィルス」に感染した場合の基本的な症状は「風邪」であり、SARS、MERSもほぼ同じである。
ウィルスは一般的に高い感染能力を有し変化が速い。

原理としては家を建てる木材などの材料の中へ、同じように材料として措かれた小さな小屋の材料が、家が完成するする際、一緒に完成して家の中に小屋ができるようなものであり、材料である為に完成形は決まっているようで決まっていない。

周囲の環境に拠って何にでもなれると言う性質が在り、繁殖と言う観点からすると、周囲に一番多く存在しているものへと流れていく可能性が有り、適合能力とその自由度は「生物」の比ではない。

初期段階で人間以外の小動物を宿主としていたウィルスでも、早ければ数日もしない内に人から人への感染能力を身に着ける。
少し前の伝染病研究では、細胞構造や遺伝子の関係から、動物を宿主としているウィルスは人から人への感染能力はないとされてきたが、少なくとも2000年以降の傾向を見るなら、これは単なる伝説に過ぎなかった事が実証されている。

コロナウィルスは簡単に性質が変化する。
初期感染能力が低かったものでも、数日後にはもう強力な感染能力を獲得している可能性が有り、風邪の症状も多様な事から、感染して発症する場合の症状には統一性が無く曖昧になる。

ただし、コロナウィルスは基本が「風邪」である事から免疫が確保され、必要な体力が備わっていれば感染しても死亡率は低く、逆に言えば免疫不全、栄養不足や体力が消耗された状態では感染率、致死率共に上昇する事になる。

SARS、MERSでは致死率30%、10%と言う統計が取られているが、これは感染者の大部分が高齢者や子供の感染が多かったからであり、例えば流行性のインフルエンザでの致死率は1・8%から2・5%、大流行したスペイン風邪が2・5%くらいと言われている。

この事から突発性ウィルスであっても、コロナウィルスの感染者中の死亡率は3%を上限と考えるべきだが、日本のような高齢者が多い地域、北朝鮮や中国農村部などの貧しい国家や地域では、他の非高齢化地域や豊かな国家よりは決定的に感染率、死亡率共に上昇する。

また簡単に変化していくウィルスの性質が最も効果を得る人為的効果に付いて、独裁国家、隠蔽体質や、ごまかしの多い指導者が政権に有る場合、人為的な面からウィルス感染者が増大する為、中国はもとより国家的に貧しい北朝鮮、政治的隠ぺいやごまかしの多い韓国、日本などはウィルス感染率が高くなる恐れがある。

突然発生するウィルス感染の終息は、人為的努力で終息されたことは1度もない。
エボラ出血熱、H5N1、SARS、MERS、どれもが自然収束であり、勝手に収束して行って助かっているのであり、人間ができる努力は感染者を広げない努力だけだが、大方の場合、気が付いた時は感染が広がっている。

それと感染者数と致死率だが、悪戯に数だけを追って判断してはならない。
日本の人口は1億2千6百80万人、中国は非正規人口も含めると17億人だから、同じ割合の感染率でも日本で10000人なら、中国では150000人が感染し、その内致死率3%とするなら日本では300人、中国は4500人になり、しかもこれは平均値であり、現実の感染者数と致死率は場所や時間経過に拠って偏在する。

アメリカファースト、経済最優先の国際的風潮、これが盤石に見えた国際社会だが、天の采配とは恐ろしいものだ・・・。
まさかと思う時に、まさかの事がやってくる。
自身らを神と勘違いしていた政治指導者たちは、これを機会に自分が何者なのかを今一度省みるが良い・・・。

コロナウィルスは界面活性作用とアルコールに弱い。
これはその表面が脂質だからであり、人込みを避け、外から帰ったら石鹸で手を洗い、治療方法は風邪の諸症状に対する治療法が有効である。

ちなみにウィルスは生物への進化過程ではなく、元々生物だったものが生物の特性を放棄した進化形と言う事も、付け加えておこうか・・・。

「暖冬」



第二次世界大戦終結年、1945年以降で正規の気象統計が取られ始めたのは1948年、その翌年の1949年からの記録を見ると、1949年から1985年までは比較的日本の冬は寒かった事が伺えるが、劇的に変化するのは1986年からであり、ここから現在、2020年に至るまで日本の冬はそれ以前より暖かくなってきていた。

また一時期エルニーニョ現象が暖冬の原因とされた時期も在り、現在に至ってもこれを信じている者は比較的多いが、実はエルニーニョの年がすべて暖冬と考えるのは誤りで、エルニーニョと暖冬の合致率は60%を下回る。

地球温暖化の影響を騒ぐ向きもあるが、そもそも地球の温度は地球が反射する太陽光反射率に拠る原因が一番大きい。
さらに、CO2の温暖化は必要条件であり、もし仮に地球がCO2の保温効果を失っていれば、地球全土が南極並みの気象条件となっている。

日本に措ける暖冬の原因で一番多いケースは「北極振動」(AO)と「北大西洋振動」(NAO)振動の減衰に拠る、寒気の南下減少、これに拠って蛇行率が少なくなる偏西風などの動きに拠って、日本に寒気が下がって来ない状態を作るパターンが多く、2019年末から2020年初めの日本列島の温暖化も、現象的には同じ形を持っている。

しかもこの先2月に至っても寒気の蛇行率は上昇しない可能性が高い。
原因は、今の科学では特定する事ができないが、ここから推測される事は、太平洋側南岸での降雨量の増大と、日本海側の乾燥傾向であり、特に太平洋側では偶発的、一時的な弱い寒気に拠る突然の積雪に警戒する必要が在り、日本海側では2月後半から3月にかけての降雪に警戒する必要が在る。

こうした暖冬傾向の時は、春から秋にかけての気象条件が激化し易い。
降雨量が偏在し、雨が降る地域は常に雨が多く、雨が少ない地域は益々雨が少なくなる傾向に在り、洪水、水不足、低気圧勢力の強大化、台風勢力の強大化に拠る気象災害の危険性が大きくなる。

また、古来から大きな地震と温暖な気候の関連性は指摘され続けてきている点に鑑みるなら、今年の秋頃は激しい気象災害と大きな地震災害の可能性が在り、オリンピック開催期間中の選手、観客の避難計画、更には停滞している政治と経済、特に経済の崩壊は決定的なものが予見される事から、すでに総合再建計画諮問機関の設置が必要なレベルになっている。

今後の予想としては太平洋側の降雨量が増え、日本海側は乾燥する点、2月後半から3月にかけての突発的な降雪、5月6月の水不足から農作物の育成に影響が考えられ、同時に害虫の異常発生、ウィルスなどの蔓延、夏の猛暑、巨大台風の首都直撃、南九州から沖縄にかけての火山噴火の激化、同地域と北海道南西方面の巨大地震発生の可能性、海水温変化に拠る不漁が考えられる。

特に、8月後半から、2021年3月まで、日本は気象と災害、経済的な混乱から阿鼻叫喚を味わう可能性が在る。