2022/11/05

「能登半島珠洲市北東地震」２

2022年6月19日15時08分に発生した能登半島珠洲市北東地震に関して、地震の規模を示す「M」と震源の深さに付いて気象庁から修正が発表されたので記載し、またこの地震に付帯して少し所見を記録しておきたいと思います。

能登半島珠洲市東北地震

時間　　　2022年6月19日15時08分
北緯　　３７・５
東経　　１３７．３
M　　　５・４
深さ　　１３ｋｍ
震度　　６弱
天気　　晴れ
風速　　平均３ｍ
津波　　無し

以上、赤い文字で表示された部分が修正された箇所です。

またこの地震に関して、ちょうどフォッサマグナ〈大地溝帯〉の東端がどこで終わっているのかが現在も議論されているように、実は西の北の限界線に付いても、何らかの延長線が珠洲市北東を通っているのではないか、そんな可能性も無いとは言えないような気がします。

勿論これは科学的な証拠が有っての話ではなく、私個人の「勘」でしかないのですが、珠洲市で２０２０年から発生していた群発地震の傾向が、少し以前長野県と岐阜県の境界付近で発生していた群発地震と似た傾向を持っていました。

こうした中、小規模地震が群発する傾向は、フォッサマグナ内には比較的多く発生する傾向が見られる為、フォッサマグナ西北の限界線が珠洲市北東を通っていると仮定すれば、珠洲市の群発地震がなぜ発生するかの１つの考え方になるような気がする訳です。

日本列島は数百年前、２つに折れた状態で大陸から離れ、その後フィリピン海プレートに圧されて日本海と太平洋が海で繋がっていた状態から圧縮を受けて隆起し、現在のように１つの本州を形成するに至っている。

従ってフォッサマグナは北アメリカプレートとユーラシアプレートの境界と考えられていて、この中央太平洋側に当たる伊豆、箱根などの地域は常にストレスを受け、大きな地震が発生するが、反対側の北西端を珠洲市とすると、東日本大地震以降の力関係で、新潟県中越沖からストレスを受ける面が珠洲市に変わってきて、群発地震が発生するに至ったとも考えられる。

唯、こうした背景を考えると、従来の余震傾向は通用しなくなる。
長野、岐阜県境で発生していた群発地震では、最大震度は５、ないし４以下が多かったが、珠洲市ではこのクラスに織り交ぜて震度６弱も標準で有り得る可能性が出てくるのである。

実際、１５時０８分に最大震度６弱の地震以降、余震は震度２を超えたものがなく、浅い震源としては余震数が少なすぎる。
この場合、大きな規模の地震も群発地震の１つである可能性が高く、大きな地震があったから、今後は地震の規模が小さくなりながら収束すると言うモデルは当てはまらなくなる。

今後も同程度、若しくは６月１９日の深夜から既に、震度６弱の地震が再発する可能性が否定できず、また珠洲市にはもう１つ群発地震のクラスター箇所が存在し、今回の大きな地震震源の西、数十キロのところにも群発地震が連続していた箇所が存在し、今回の地震以降、こうした箇所で大きな地震発生の可能性も高くなったと言わざるを得ない。

今後１年は、警戒が必要と考えられるが、この規模の地震でも何か１０の事が発生するとしたら、その内の１つでしかないと言う恐れがある。

今後日本海側で比較的大きな地震、或いは中規模の地震が続いた後、北関東や東北地方沿岸地域で中規模、或いはそれ以上の地震が適度に続き、それがある日それまで毎日日本列島のどこかで地震が発生していたのに、全く地震がなくなってしまう時を迎え、この期間は恐らく３日を超えない。

次に地震が発生した場合、それは恐らく太平洋側のどこかだが、確率としては東北沿岸、横浜を含む関東平野、東南海の小田原から名古屋にかけてのどこかで発生し、Mは７・６以上、最大震度は７となる可能性が高い。
珠洲市の地震の最大震度は６弱だが、このクラスの地震にして、何か大きな出来事の前触れにしか過ぎない可能性がある。

今後は日本海側の方々は注意が必要で、それが終わって北関東に地震が増え、ある日そうした地震がぴたっと止まった瞬間、その大きな地震は発生する。
注意点はこのぴたっと地震が止まった瞬間の１日～３日を見逃さない事に尽きる。

珠洲市の方々は今後も充分お気を付けて、お過ごしください。

[保勘平宏観地震予測資料編纂室第２１２１号連絡]
資料編纂記述責任者　保勘平宏観地震予測資料編纂室　　浅　田　　　正

[本文は２０２２年６月１９日、アメブロに掲載した記事を再掲載しています]

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2022/11/05

「２０２２年能登半島地震」

２０２２年６月１９日１５時８分、石川県珠洲市東北海岸付近〈北緯37・５度、東経137・3度〉を震源とする、震度６弱の地震が発生しました。

Mは５・２、震源の深さは１０ｋｍと推測されています。
こうした震源の浅い地震の場合、余震の数は多くなり、余震規模も地震発生直後から本震に匹敵する規模の余震発生の可能性があります。

玄関までの戸は、どこか1つでも構いませんので、暫くいつでも通れるように戸を開けて確保し、また室内に居る場合でも割れたガラスの上を歩ける程度の「靴」を近くに置いて、警戒してください。

これ以降は余震が発生する前、2秒ほど前には遠くから風が吹いてくるような、「ゴー」と言う音が聞こえ、余震が発生します。
こうした余震前の音に十分注意し、いつでも逃げられるようにしてください。

余震の傾向ですが、震度５付近の余震は4日以内に２回、震度4程度が4回、後は3以下の余震が2カ月ほど続く事になりますが、この震源に付いては過去に発生した珠洲市沖地震とは異なる為、余震が極端に少ない時、１カ月以内に同程度の大きな地震がもう1回発生する可能性が高くなります。

今後の余震傾向には充分注意して下さい。

また今回の能登半島地震含めて、以後中越沖、島根県や男鹿半島などで同程度の地震が発生し、その後数日の沈黙時期が出た場合、太平洋側で震度７の地震発生の確率があります。
日本海側での地震発生と言う事で、気を緩めることなく、今後の地震発生の傾向に注意してください。

最後に本通信では、珠洲市での地震発生の可能性に付いて、日本海溝のプレートが圧している為の1つの傾向で、最大でも震度５強くらいだろうと言う事を書いた記憶がありましたが、甘く油断した予測でした。
深くお詫び申し上げます。

能登半島珠洲市地震

時間　　　2022年6月19日15時08分
北緯　　３７・５
東経　　１３７．３
M　　　５・２
深さ　　１０ｋｍ
震度　　６弱
天気　　晴れ
風速　　平均３ｍ
津波　　無し

[保勘平宏観地震予測資料編纂室第２１２０号連絡]
資料編纂記述責任者　保勘平宏観地震予測資料編纂室　　浅　田　　　正

[本文は２０２２年６月１９日、アメブロに掲載した記事を再掲載しています]

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2022/11/04

「３月１１日」

北緯37.5度、東経137.2度から137.3度へ、僅かに震源を移動させながら続いている能登半島珠洲市の小規模地震は、2022年3月8日1時58分には震度４を記録する中規模地震を発生せしめるに至ったが、この傾向は2021年の春から始まって来ていて、発生頻度は徐々に狭くなってきている。

2021年春には月に１.２回だったものが同年の暮れには３.４回になり、2022年に入って来てからは、月に６回以上連続して発生している。

また、2021年初め頃の震源と、それ以降の震源には若干の距離が在る為、その初期震源域と、現在の震源域を同一影響下に拠るものと考えるなら、この断層がかなり大きな範囲を持つ事になる。
震源の深さが大体１０ｋｍである事を考えるなら、震源域が１０ｋｍ異なっても、それは一つのエネルギー要因がもたらしているものと考える方が自然である。

またこの珠洲市の群発地震は周期性が在り、多くの地震が１７時から１９時、２２時から翌日の２時くらいまでに偏って発生している傾向がある。

以後大きな地震が発生する場合でも、周期性を考えるなら夕食の時間で有ったり、入浴時、就寝時に地震が発生する確率が高い。
2022年3月10日も震度1から震度３の地震が３回、同じ震源域で発生している。

こうした現実から、一連の珠洲市の地震は「前震」の可能性が高く、マグニチュードで5.3から5.8、震度では５強から６クラスの揺れを本震とする地震の発生が、現在より以降に発生する可能性が在る。

直近では2022年3月13日をピークとし、その期間に発生しなければ2022年3月22日から3月29日までのいずれかの日、発生時間の確率は、２３時から翌日の２時までに発生する確率が一番高い。

2021年、奥能登では植物の異常が多く発生し、ケヤキなどは１０月になっても新芽を吹き、桃や柿は春に新芽を吹いて、お盆過ぎに再度新芽を吹いた為、奥能登では柿が全滅に近い状態だった。
勿論小規模な形での事例は存在するが、このように大規模な異変は過去に記録が残っていない。

ロシア侵攻に伴う株価の乱高下、混乱する世界情勢などにも鑑みるなら、大きな地震が発生してくる環境が揃いつつあるような気がする。

奥能登の方は充分警戒する必要が在り、それと同じように、こうして群発地震や植物異常が発生しても、次にそこが震源となる確率と、それ以外の地域の確率は同じである。
能登半島だけではなく、全ての地域で警戒を怠らないように希望します。

最後に2011年3月11日は東日本大震災が発生し、多くの方が被災されました。
その悲しみを後世に伝える事は大切ですが、それ以上にどうしてこうした被害になってしまったのか、事前に警戒する術はなかったのか、それを考え、後世に伝える事も重要と思います。

戦争の悲しみを伝えるだけでは戦争は無くならない。
何故戦争になるのか、その原因を検証し、事前に戦争の芽を摘み取る為のヒントを後世に残す事、こうした事も大切ではないかと考えます。

3月11日に際し、被災者に哀悼と敬意を現わし、同時にこの日に発生しているウクライナに対するロシア軍の侵攻を抗議し、ウクライナの人々に早く平和が訪れる事を希望致します。
old passion

[本文は２０２２年３月１０日、アメブロに掲載した記事を再掲載しています]

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2022/11/04

「津波・潮位変動」

気象庁のもどかしさが良く現れている記者会見だった。

２０２２年１月１５日１３時１０分に発生した、南太平洋の大規模火山噴火に伴う津波警報、注意報の発表に付いては、本来津波とは性質が異なるものを、緊急性から近似値関係に在る津波警報、注意報システムを利用して発表した為、一般大衆には若干の混乱をもたらしてしまった傾向がある。

基本的に今回我々が津波と認識している現象の本質は「潮位変動」であり、この点から言えば沖から白波が立って大きな波が押し寄せると言う性質のものでは無い。
むしろ気づかない内に海水面が上昇していると言う形が多くなる。

通常南太平洋で大きな地震や地殻変動が在った場合、その津波が日本に到達するのは１２時間前後だから、１５日に発生した大噴火に伴う津波の到達時刻は、早くても１６日０時くらいになる。
しかし１５日２０時前後には、もう南西諸島や東北太平洋側で潮位が上がり始めていた。

こうした形は低気圧や台風の接近時にみられる現象に同じで、津波の通過地点である太平洋上の島々に在る観測点では大きな津波を観測していなかったにも関わらず、東北太平洋沿岸では１ｍを超える潮位上昇現象が発生した。

今般我々が津波と呼んでる現象は、台風の通過なら「潮位変動」と呼ばれ、たまさか大規模火山噴火に拠って発生した為、「津波」と呼ばれたに過ぎない。

この潮位変動の原因は日本全体を覆った急激な気圧低下だった。
南太平洋の火山噴火後から６時間、７時間後、日本全地域で凡そ２ｈｐ一挙に気圧に下り、それに伴って海水面が上昇を始めた。
気象庁はこの気圧低下が火山噴火に起因するものと判断したが、どうして日本だけで気圧低下が起こったのか、その原因に付いて不明と見解した。

事の緊急性から、津波警報システムを利用して大衆に告知したのは正しい選択だったが、如何せん大衆がイメージする津波とは少し異なる、そのニュアンスの差を表現がするのが難しいように見受けられた。

潮位異常は沖から白波が立ってやってくるような、明確な視覚的現象が弱い。
むしろ気づかない間に海水に囲まれていると言う形が多くなるので、ダイナミックな視覚的現象が無くても注意が必要になる。

また海底火山噴火に伴う気圧低下と言う事になれば、火山噴火経過に気圧変化が伴う事になる可能性が出てくる。
この点では発表した津波警報の解除点を、どこに持って来るかと言う問題が発生する。

火山噴火に拠る気圧低下であれば、火山噴火が継続している期間は常に同じ現象発生の恐れがあり、噴火が収まっても次にいつ噴火が始まるかは予想も付かない。

ただ、このまま気圧低下現象が収まって状態が安定した時期、若しくは火山噴火が弱まってきた時期をして日本付近の気圧低下現象も収束と判断するしかないが、この場合通常の津波警報、注意報より長くその警報を継続させねばならず、大衆も何故こんなに長く警報が続くのかと言った疑問を持ってしまう。

これらを分かり易く説明して行く努力が必要になる。

南太平洋で発生した大噴火で、何故日本で急激な気圧低下が発生するかだが、気圧の低下は基本的に空気が吹き飛ばされたか、或いはどこかに吸い込まれたと考えられるべきだが、もう一つ「重力異常」と言う現象が在る。

大きな地震には付きものなのだが、地殻の大量なエネルギー放出に伴い、一時的に地球の平均重力と比較して変化する事が有り、この場合は震源地付近で重力異常が発生するとは限らない。

今のところ仮説でしかないが、南太平洋の火山噴火に拠って、日本付近で重力異常が発生し、その為に気圧低下が発生し、海水面が上昇を始めたと言う可能性も考えられるのではないか、今後のそうした調査にも期待したいところである。

ただ、こうして遠隔地で発生した気圧低下、または重力異常は、南太平洋の大噴火に拠る影響を、日本が最も強く受けたと言う事であり、この点を考えるなら今後の日本に措ける地震活動、火山活動にも少なからず影響が出るものと考えた方が良い。

近年、日本付近のみならず、世界的に火山噴火が多発している感がある。
１７００年代後半、日本では経済が停滞し、浅間山の噴火以降低温現象が続き飢饉が頻発、結果として明治維新への礎を築く事になる。

フランスでもやはり、ヨーロッパ全土を覆う火山噴火に拠る寒冷化に拠って食料危機が発生、フランス革命を成立させて行く。

火山噴火が多発すると、成層圏で被膜が発生したようになり、太陽光の地表到達率が低下、結果として地球は寒冷化に向かうのであり、こうした傾向が始まると経済的沈降が発生してきて、やがて食料危機が発生する。
その時為政者が取る方法は、資本の大規模化、集約に拠る効率化なのだが、これに拠って農業や工業などは壊滅的な打撃を被る。

そして、壊滅的な打撃を受けた後、新しい革命的なシステムが構築され始まるのであり、日本や世界の今は中世暗黒時代末期、フランス革命前夜に良く似ている。

しばらく津波〈潮位変動〉の警戒を怠らないように、ご注意ください。

[少なくとも過去の統計、記録上、遠隔地の火山噴火に拠る日本の急激な気圧低下現象の例が見当たらない故、本現象を記録する]


[本文は２０２２年１月１６日、アメブロに掲載した記事を再掲載しています]

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2022/11/04

「１９９３年と１９９５年」

１９９５年、阪神淡路大地震が発生した折、当時既に権威を失いつつ在った「日本地震予知会」〈気象庁、大学研究機関合同会議〉は、大きなプレート地震が発生する前の５０年は、陸地震が活発化する傾向が在った事から、日本は地震の活動期に入ったと所見した。

また気象庁では阪神淡路大震災はかつて記録のない地震と所見したが、淡路島の野島地区には断層が在ることは古くから知られていて、また中規模、小規模地震は時々発生していた。

同様に２０１１年の東日本大地震も、想定外の地震とされたが、それは規模の問題であり、日本海溝を巡る震源は古くから数多くの記録が残されており、著名なところでは金華山沖の震源などは、それがあたかも単独の震源周期とまで観られていた。
これも基本的には古くから知られていながら、その規模が想定できなかっただけ、つまり人間の思い込みに拠って「想定外」になったと言える。

東京大学理学部などが主張する「周期予測」は、実はかなりアバウトな時間を周期にしている。
南海地震などは１００年から２００年の周期と言うのが正確なところで、これが本当に周期と呼べるかどうかすら判らないほど曖昧なものでしかない。

人間が調査できる地質年代はせいぜいが２０００年くらいまで、しかも調査範囲は狭く、過去に文献などが存在しないと規模すら想定できない。
北海道や山形盆地、琵琶湖などでは４０００年前、５０００年前の大きな断層活動が認められているが、ではこの周期がどのくらいなのかは想像すらできない。

地殻変動の周期を考える場合、例えば数百年と言う期間での兆候は、本来周期とは呼べない。
１万年と言う単位で観る場合、あらゆる周期は唯のランダムにしかならない可能性が高いのだが、人間と言う身分ではそうした危ういものですら、頼らざるを得ないのが実情かも知れない。

伊豆半島周辺には連動しているように見えながら、独立している震源が３箇所存在する。
伊豆大島近海では過去に単独で大きな地震を引き起こしていて、この時周辺の伊東市沖や東海方面では兆候を示さない時が在る。

同様に数百とも観られる小火山が群在する伊東市沖では、フォッサマグナ中の長野岐阜県境のようにして、周期を持たない群発地震が発生するが、これが伊豆大島近海地震の前兆になるか否かと言えば、そうでもなく、東海地震の前兆と考えられるかと言えば、必ずしもそうは言えない。

１９９１年くらいから伊東市沖では群発地震が多発し、これを東海地震の前兆と観た当時の研究機関や政府は、不安を抱く民衆に圧されるようにして、高額機材観測機器を投入したが、東海地震は発生せず、１９９５年には阪神淡路大地震が発生し、ここで「地震予知は不可能だった」と、日本地震予知会は見解し、一挙に権力を失って行ったのである。

現在は地質調査委員会や中央防災会議などが尤もらしい事を言ってはいるが、「地震予知は不可能」と言う現実は変わらない。
科学的データを示しながら、過去の傾向から解説するが、それらは「未来」を示している訳でもなく、何等の解決策を持ってもいない。

また各大学の研究機関も過去の調査資料から傾向を示すことはできても、いつ、どこで、どのくらいの地震が発生するかを示すことができない。
せいぜいが、「近付いている」「目の前まで来ている」としか見解できない。

では我々大衆はどう言う形で未来を想定すれば良いのかと言う点だが、基本的には研究機関の予測も占い師や宗教者、或いは伝説とそう大きくは変わらない中で、我々はこうしたものを加味して地震を予知して行くしかない。

その中で参考になるのが自然界の変化だが、こうした自然界の変化は凡そ３０％ほどの確率になる。
これはどう言う事かと言えば、くしゃみが出る時、それで出そうでも収まる時が在るのに似て、大きな地震も１回目で地震になる事は少なく、２回くらいは持ちこたえて大きな地震になる場合が多い。

しかしこうした場合の前兆は、持ちこたえた時にも大きな地震が発生する時と同じ現象を出現させる。
それゆえ自然界のあらゆる異変は、３回の内当たるのは１回くらいのなのである。
こうした傾向を頭に入れて、拠り多くの現象が現れるか、或いは何度も発生する等の複合傾向を勘案して判断することが望ましい。

能登半島では夏から大規模な植物異変が発生していた。
春に新芽を吹いた落葉樹が、夏にもう一度新芽を吹き、こうした傾向は小規模なら無い話ではないが、人の目に留まるほどの規模は初めてあり、例えばケヤキなどは害虫の異常発生も考えられるが、柿の葉は害虫では説明が付かない。

同様に北海道羅臼ではサバが大漁になり、同地でのサバの大漁は過去に例がない。
さらに２０２１年１２月１６日、北海道松前町では、海岸線４ｋｍに渡ってイワシが打ち上げられた。
現地の女性は「こんなことは初めて」と所見している。

唯の海水温の上昇なら、過去にもっと海水温が上昇した事もあるし、過去にはもっと暑い夏も存在した。
それにも関わらず何故今年それが発生するのかを考えると、例えば北海道南西沖地震の時、２０日くらい前、同地でヒラメが大漁になり、やはり現地女性が「こんなことは初めてだ」と所見していた事を思い出す。

今のところ、こうした能登と北海道の事例はそれぞれの地域の地震の前兆かも知れないが、これが他地域でも変わったことが起きている場合、日本の半分が被害を被る地震発生も想定しておく必要が在る。

能登半島では今後数カ月、珠洲市の２４９号線中央部から半径３０ｋｍ以内を震源とする、最大震度６クラスの地震に警戒する必要が在るし、北海道では奥尻島南部を震源とする、最大震度７の地震に警戒をしなければならないのかも知れない。

イワシが打ち上げられた松前町の少し上が奥尻島であり、１９９３年７月１２日に発生した地震では死者２０２人、行方不明者２８人を出した大地震の震源である。
その規模は１９９５年に発生した阪神淡路大地震とほぼ同じである。

何もなければそれに越したことは無いのだが、因みに１９９４年の夏は記録的な暑さで、ビールの売り上げがGDPを押し上げたとされた年であり、１９９５年は隕石落下や、火球が数多く観測された年でもあった。

[本文は２０２１年１２月１９日、アメブロに掲載した記事を再掲載しています]

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